情報操作 - ポンタの想い出

ここに注視。情報操作として使われている「７つの原則」とは。

最近、マスコミもいつの間にか「マスゴミ」だと言われるようになってきた。しかし、今もまだ依然として新聞・テレビの影響力は大きい。

日本の最大手である読売新聞は2013年のデータで公称で986万部を発行しているし、第二位の朝日新聞も795万部であると発表している。

この２つの新聞社だけで約2000万人の日本人に影響を及ぼすことができるようになるのだから、マスコミが凋落したとは言っても、その影響力は想像を絶するものがあると言える。

だから、マスコミは勝手に何らかのブームを作ってそれを強制することもできるし、知られたらまずいことを隠蔽して無視することもできる。

最近、大手新聞の捏造記事が問題になりつつあるが、なかったものをあると言い、あったものをないと言えば、新聞は中立で嘘をつかないと思い込んでいる読者は単純にそれを信じてしまう。

新聞を読めば真実が分かるのではなく、真実が分からないまま、知らずして新聞に洗脳されて自分の考えや嗜好を操られてしまうのである。

重要な原則・法則は、非常にシンプルなもの。

日本だけではない。マスコミによる世論誘導や情報操作は、世界中のあらゆる国で行われていて、中国でも、アメリカでも、状況は同じだ。

凋落しつつあっても今なお影響力を駆使して、世論を無理やり一定方向に誘導してしまう。

このようなマスコミの凶暴なまでに危険な権力は、その恐ろしさがもっと知られてもいいように思う。

これらのマスコミには、もちろん情報操作のスキルがある。その多くはもう数十年も前から実証されて、使われてきたものだ。

情報操作も、世論誘導も、細分化すれば非常に多岐に渡る手口がある。

この中で、最も有名なのが、第二次世界大戦中に米国宣伝分析研究所が「効果的な情報操作の研究」として発表した「７つの原則」だ。

これは政治的な方向性と国民感情を一致させる手法として分析・研究・実践されたものなのだが、事実上の世論誘導であり、それが故にマスコミが多用するものとなっている。

70年も前に研究された手法が、現在も通用しているというのが驚きだ。

しかし、「原則」というのは、時代や背景が変わったから使えなくなるというよりも、どんなに時代が変わり、媒体が変わっても使える。

では、この世論誘導の「７つの原則」とは、何か複雑なことでも言っているのだろうか。

いや、複雑どころか、逆にシンプルだ。

私たちは複雑なものが素晴らしいと勘違いしているが、むしろ重要な原則・法則は、非常にシンプルなものなのである。

情報統制のテクニックにあたる「７つの原則」。

世論誘導の手口、情報統制のテクニックにあたる「７つの原則」とは以下のものだ。

（１）攻撃相手にレッテルを貼る。
（２）スローガンで自分の都合を煽り立てる。
（３）権威付けで、正当性を強調する。
（４）権威者・カリスマに協賛（ステマ）してもらう。
（５）自分たちが味方であると一体感を強調する。
（６）メリットを最大限に強調、デメリットは矮小化。
（７）これが流行っているとブームを作る。

これらは、それぞれ、ネーム・コーリングとか、普遍化、転換、証言利用、平凡化、カードスタッキング、バンドワゴンという名前が付けられている。（川上和久著「情報操作のトリック」より）