福島原発地下施設
フクシマの地下で密かに核兵器、或いは核弾頭原料が製造されているとの情報がＷＥＢ上でも流れていますが、ある情報筋によると、福島原発の使用済み核燃料は、現地で再処理（プルトニウム濃縮）され、輸出されていたそうです。
主な輸出先はアメリカ。
その他ソ連や世界各国も直接なり間接なり顧客にはいたようです。
アメリカはそれを何に利用していたのか？
核弾頭は時間と共に自然劣化が進むため、劣化した核弾頭を新品に取り替える為に大量のプルトニウムが必要となります。
現在アメリカには９４００発の核弾頭（内 戦略核弾頭 ２１２６発）があり、１９６７年には３万発以上保有されていました。フクシマの稼働した１９７０年代から８０年代にかけては、２万５千発前後で推移しています。
この大量の核弾頭の品質保持の為に常時核物質を新鮮なものに取り替えてやらなければならない、つまり核弾頭は生鮮品なのです。廃品は「 劣化ウラン弾 」として、湾岸戦争・ボスニアヘルツゴビナ・９１１ＷＴＣビル爆破・アフガニスタン・イラク戦争等で消費されました。
大量の需要はどうやらアメリカの原発だけでは賄うことが出来ず、その供給源を日本に求め、若狭や福島の原発銀座の建設（１９７０年代に稼働）へと繋がったようです。
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ＷＥＢ上で論じられている（末尾リンクを参照）ように、この情報が真実だとすると、日本の原発推進の裏にはとても複雑な流れがどうやら交錯しているようです。
日本は第２次世界大戦中、原爆開発の先進国でした。
理論の日本、技術のドイツ、原料のアメリカ、と形容してよいのではないでしょうか。
日本の原爆開発と云うと、一般に日本のノーベル賞第一号「 湯川秀樹 」のことを頭に思い浮かべると思いますが、現実に理論と開発を行ったのは「 仁科芳雄 」博士。湯川はＧＨＱに仁科博士の研究成果を横流ししたことによってそのご褒美としてノーベル物理学賞をもらったのです。湯川はアメリカ留学中、原爆の父：オッペンハイマーと親交があった。オッペンハイマー一族は元々はドイツの財閥で南アフリカでダイヤモンドと金鉱山の経営（ウランも？）を行って財を成し、現在はロスチャイルド・ファミリーの中に組み込まれているようだ。 ノーベル賞を得たラインはきっとこの辺りにあるのだろう。（そして湯川は、広島原爆の直前、弟子に手紙で広島に近づかないように警告している。いつ・どこに落とされるのかを昭和天皇や海軍上層部と同様、正確に知っていたのである。）
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またまた余談だけど、仁科博士の日本陸軍の研究は大陸でも行われた。
その拠点は、現在北朝鮮の金策市（キムチャクし）。当時の名称は城津。
日本海に面した製鉄・重工業の中心地だ。
GoogleMap 金策市
ここはまさに日本陸軍の置き土産。
この置き土産が現在の北朝鮮 核開発のベースとなっている。
そして、金策とは、金日成と並び称される抗日戦線の英雄にして金正日の本当の父親であり、本名：畑中理と云う名の残置日本兵の工作員にして笹川良一の兄弟。最も優れたスパイとは、その国のＴＯＰになることである。ちなみに金日成は４人いて、皆さんがご存知なのはソ連傀儡の４人目。最初の３人はすべて日本陸軍が送り込んだ工作員。抗日戦線の英雄となれたのは、工作員だからこそ日本軍の動き方を知り尽くしているためだ。が、３人とも抗日線で戦死。金策は朝鮮戦争を企画し、戦闘中に死亡。この件については項を更めて書くことにする。
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さて、戦後の日本では岸信介のアメリカへの面従腹背（？ ： なのか、アメリカの指示なのか？）と正力松太郎（読売新聞社主）によって、日本の原発開発が進められるが、現実に大きく動かしたのは田中角栄（首相：1972年7月7日 〜 1974年12月9日）。田中角栄の賄賂の証拠書類が「 偶然間違えて 」コーチャン委員会に配達された（ロッキード事件）のは、角栄が脱石油・原発独自開発に踏み切ったからとも、アメリカの頭越しで中国と提携したから。とも云われている（現在の中国の躍進の基礎は、まず毛沢東：八路軍の実戦中核部隊となった満州残留の旧関東軍に、次に田中角栄以来の技術移転にある）。
こうして角栄亡き後の原発利権を握ったのが中曽根康弘（首相：1982年11月27日 〜 1987年11月6日）。
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そう、映画「 沈まぬ太陽 」の利根川泰司首相、その人である。
ちなみにこの時の配役に実際の人物を当てはめてみると、
竹丸副総理 金丸信（竹下登との合成か？）
十時官房長官 後藤田正晴
道塚運輸大臣 三塚博
龍崎一清 瀬島龍三（元 伊藤忠会長）
海軍主計局出身の中曽根は、１９５４年当時から自民党原発推進の旗頭であり、読売：正力と共に原子力発電を強力に押し進めて来た張本人である。
そして瀬島龍三は、陸軍参謀として、満州残留の関東軍将兵をソ連に売り飛ばした人物として有名で、政商として伊藤忠商事を大躍進させた人物。
ロッキード事件では、田中角栄が賄賂を受け取ることで失脚したが、実際の賄賂を受け取った額は日本国内では中曽根の方が遥かに大きい。と伝えられている。（余談だが、その田中角栄追い落としキャンペーンの論陣をＣＩＡからの依頼（資料提供付き）によって書いて一躍有名になったのが立花隆。かつてＮＨＫ３チャンネルでコリン・ウィルソンと立花の対談をやったが、見るも恥ずかしいくらいのアホさ加減を立花は自身で証明してしまった。）
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そして、
１９８３年１月１７日 中曽根首相の浮沈空母発言
１９８５年８月１２日 御巣鷹山事変（ＪＡＬ１２３便撃墜事件）
へと繋がって行く。
浮沈空母発言は、ソ連の爆撃機に対する強い態度表明と云うことだが、ソ連の戦略爆撃機（核ミサイル搭載）の日本の領空侵犯を許さない構えを備える。と云うことはつまり日本が戦略核ミサイル武装をする。と云うことに他ならず、すでにこの時、いつでも核ミサイルを組み立てられる準備ができていたのであろう。 と云う結論に論理的には達する。
そして、１９８５年の「 御巣鷹山事変 」。
一般報道では、圧力隔壁のボルトが緩んでウンたらカンたらと寝ぼけたことをほざいているが、実際に起こったのは、韓国から飛来した真っ黒にボディを塗りつぶして国籍不明とした当時最新鋭のアメリカ空軍Ｆー１０６による１２３便の撃墜。熱探知ミサイルを４発搭載し、内２発は核弾頭を搭載。そのすべてが１２３便に発射された。 その直後、現地で起きたアメリカ・ソ連・日本軍の三つ巴の戦闘で、３カ国で推定５００名の将兵が翌朝までに死亡しているらしい。と、ブログ「 新・日本の黒い霧 」では調査レポートされている。
同ブログ主を中心に２０１０年５月１６日、江戸東京博物館で開催された「 御巣鷹山事変 真相解明シンポジウム 」では、民間現場到着第一号の方の貴重な目撃証言に始まり、この戦闘行為の目的や、この事変を起こした周辺状況等が余すところなく披露された。
その内容は主に７つの部分から構成されていた。
１） 現場到着 民間第１号が現場で見たもの
２） ＪＡＬ１２３便撃墜ドキュメンタリー
３） ターゲットとなったＪＡＬ１２３便搭乗者（日独のドル切下げ反対主力）
４） ＪＡＬ１２３の積載物と現場の核反応
５） 現場に出来た揚水ダムと東電疑惑
６） 御巣鷹山事変後に急転直下のプラザ合意（ドル大幅切り下げ）
７） 闇に蠢く集団と、中曽根康弘・瀬島龍三、日本の核武装
※ 詳しくは、２００９年８月から始まる「 新・日本の黒い霧 ： JAL123便墜落事故－真相を追う 」を参照
結論から云うと、ＪＡＬ１２３便には、核兵器（或いはその材料）が積載されていた。
当時、羽田はアメリカからマークされていた為、民間旅客機で一旦、伊丹に送り、そこから中国へ飛ばすと云う作戦を当事者たちは立てたようであり（ネットで出回ってる医療用のアイソトープの荷物は放射線カモフラージュ用と思われる）、その首謀者は 中曽根康弘と瀬島龍三と思われる。
日本は中国の核兵器開発を後押ししていたのだ。
夏目雅子が白血病で亡くなったのは、人気ＴＶ番組「 西遊記 」の撮影を核実験の行われたゴビ砂漠で行った為と云われている。
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実は、１９７０年の「 よど号ハイジャック事件 」も、ＪＡＬ機に積載した核爆弾原料を北朝鮮経由で中国に渡す為だったと云われている。
「 新・日本の黒い霧 」によると、御巣鷹山の戦闘では、アメリカ空軍と日本軍が交戦している。
アメリカ海軍はこの戦闘に際してグァムから偵察機を何度か飛ばしてるがそのすべてが撃墜されている。アメリカ空軍が撃墜したのか、日本軍が撃墜したのか？
アメリカ軍の内部は（と、云うより日本も含めて世界的に）、陸軍（＆空軍）ｖｓ 海軍（＆海兵隊）が犬猿の間柄にあり、日本の核開発に関して、或いは核兵器の世界的拡散に関して、両者とそれぞれの背後に居る勢力にはどうやら方針が真逆にあるように見受けられる。つまり、日本の核兵器原料の供給とその流通を推進する勢力とそれを阻止しようとする勢力だ。御巣鷹山事変は明らかに、そしてひょっとしたら３１１も、こうした大きな枠組みの中で起きた事件として捉えることが出来るだろう。
そう、日本にはアメリカ陸軍の一部勢力によって裏打ちされた軍官産学複合体としての核兵器開発勢力が存在してるのである。
その頂点に立つのが東京電力。
東電は日本政府の国策子会社ではなく、日本政府の上に立ち、日本の軍官政産学を傘下に従える利権集団なのである。 ちなみに東電＋電事連の年間広告費は800億円で、2位のトヨタの700億を上回り、メディアへの接待交際費にも年間800億円を費やしている。 つまり年間１６００億円が東電（電事連）から大手メディア会社に流れているのである。 それにしても８００億円もの接待交際費、どうやって使うのだろう？？？
今回の３１１は、この昭和初期に確立された日本軍国主義の頂点に立つ「 東京電力 解体 」へと向かう歴史的エポックとなるだろう。
すでに核兵器は無用の長物となっている。
核ミサイルを発射したと同時にその場で撃ち落とす電磁波兵器が配備されているのである。オバマの「 核廃絶 」とはつまりこのことなのだ。アメリカは、ロシアは、そして日本も既に核兵器を必要としていない。これらの国々の軍事関連技術は一般技術の遥か２０年先の技術まですでに開発済みであり、それらを秘密（兵器）としているのである。国家安全保障と云う観点に於いて最新テクノロジーの「 秘密兵器 」は当然のことながら最も重要なアイテムとなる。
旨そうですね
◆ ２０１２年７月３日 １３：４５追記 ◆
東海アマさんから痛烈な批判を頂いてるようです。
東海アマさんは、原発での勤務経験がおありですが、
正社員ではなく、アクセス権限も限られていたのではないでしょうか？
当然のことながら、これだけのことを行うとなると
かなり厳重なアクセス権が設定されていたものとも考えられます。
もちろん、東海アマさんのご意見は傾聴に値するものですが、
大東亜戦争時の日本の核開発が実は一般に語られている以上に
素晴らしく進展していて、場合によっては完成していた可能性もある程で、
現在の米軍を支える技術を日本の軍産複合体が供給している事実からも
核技術についても、同様のことが云えるのではないでしょうか？
とくに、東芝が、ＧＥ原子力部門を飲み込んだウェスティング・ハウス社を
飲み込み、世界一の原子炉メーカーとなっている点も重要で、
特にスリーマイル島、チェルノブイリの後では、日本の使用済み核燃料への
依存は大きく膨らんだと見ても良いのではないでしょうか？
◆ ２０１２年１２月１２日 追記 ◆
やはり日本の原発は核開発目的だった！
米政府 日本の軍事プルトニウム備蓄を支援・容認！
開発担当窓口は電力各社
(米NSN)
★阿修羅♪ > 戦争b9 > 220.html 投稿者 びっくりカメラ 2012年4月15 日やはり日本の原発は核開発目的だった！！米政府 日本の軍事プルトニウム備蓄を支援・容認！！開発担当窓口は電力各社(米NSNSスクープ）United States Circumvented Laws To Help Japan Accumulate Tons of Plutonium
By Joseph Trento
April 9th, 2012
ビールの肴にオススメします
※ 以下は妙訳？
原文は長い。
米国の国家安全保障問題専門通信社のＮＳＮＳ（ National Security News Service）は９日、米国のレーガン政権が核技術などの国外移転を禁ずる連邦法（カーター政権下、制定の原子力法）をなおざりにし、日本が原子力の平和利用の名の下に、核兵器の材料となる軍事級のプルトニウムを７０トンも備蓄するのを手助けしていたことを明らかにする、１９９１年以来、２０年がかりの 調査結果を報じた。
それによると、米側は日本が１９６０年代から核開発の秘密計画を保持しているのをＣＩＡなどの諜報活動で確認していながら、米国内で頓挫したプルトニウム増殖炉の設備や技術の日本への移転を認めるとともに、国防総省の反対を抑え込んで、英仏からの再処理プルトニウム海上輸送を容認さえしていたという。
米国による「プルトニウム対日支援」は、１９８８年に米上院が批准した日米原子力協定によって承認されたものだが、ＮＳＮＳによると、発端はカーター政権時代に遡る。
米海軍の原子力の技術者で、核問題に精通したカーター大統領は、サウスカロライナ州のサバンナ・バレーやワシントン州のハンフォードの核施設で、米国が続けていたプルトニウム生産の増殖炉研究を停止する決断を下すとともに、核技術・設備の国外移転を禁じる「１９７８年核非拡散法（原子力法）」を制定した。
これにショックを受けたのはサバンナ・バレーのクリンチ・リバー増殖炉を中心にプルトニウム増殖の研究開発をあたってきた米国の原子力推進派。
カーター政権に続くレーガン政権下、巻き返しを図り、核武装を狙って兵器級プルトニウムの備蓄を進めようとする日本側に、サバンナ・バレーのクリンチ・リバー増殖炉で蓄積した増殖技術や遠心分離器など設備を日本側に売り渡す日米原子力協定の締結に漕ぎつけた。
レーガン政権による、このプルトニウム対日支援の直接のキッカケは、１９８４年の米ウエスチンブハウス社の中国に売り渡し。これに抗議する日本側を宥めるために、レーガンの「原子力の右腕」と言われた、リチャード・ケネディが工作に動いた。
米国のＣＩＡ、ＮＳＡは盗聴など諜報活動により、日本政府は１９６９年、トップレベルで、「必要とあらば、外国からどんなに圧力をかけられようと、 核兵器開発の技術的・財源的な手段を維持する」秘密決定していたことを知っていたが、ＣＩＡはこの日米秘密合意から干されていたという。
合意された日米協定は、日米の科学者が５年間にわたって研究協力を行ない、米国から輸出された核燃料（の再処理）について、３０年間にわたり、日本のフリーハンドを認める内容。日本が米英の再処理施設に委託して使用済み核燃料から抽出したプルトニウムを日本まで輸送することも同時に認められた。
このプルトニウム輸送については国防総省がハイジャクなどを恐れて洋上輸送に反対（一時、空輸も検討）したが、国防総省内の知日派などが動いて、容認されることになった。
ＮＳＮＳのこの調査報道記事は、高速増殖炉「もんじゅ」の事故などに触れているが、米国が売り渡した増殖技術、遠心分離機など設備が、日本でどのようなかたちで生かされ（あるいは生かすのに失敗し）、使われたか（使うのに失敗したか）までは踏み込んでいない。
しかし、日本の権力者にの核開発（核武装）の明確な意志があり、そのためのプルトニウム生産のテクノロジー、及びハードウエアを、国民が知らないところで、ひそかに米側から受けとっていたことは、きわめて重大な問題である。
ＮＳＮＳの報道はまた、日本の宇宙開発が核の運搬手段開発の隠れ蓑であり、また１９９１年には、日本の諜報機関が旧ソ連のＳＳ２０ミサイルの設計図とハードウエアに入手に成功している、とも報じている。
さらに、日米プルトニウム協定でも、日本側の窓口を電力各社が担うなど、核開発ではなく、あくまで「民生利用」のカモフラージュが施されていた、と指摘している。
福島原発事故の陰には、日本政府の裏と表の二重の原子力政策があったのだ！原発事故の責任追及は、当然ながら、日本の当局による核開発疑惑の解明へと向かわなければならない。
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