グリコ 森永事件
グリコ 森永事件の真相
「キツネ目の男」と聞いて何を思いだすでしょう。
「怪人21面相」と答えられる人は今ではあまり居なくなったかもしれませんね。
何が何だかわけのわからない、謎の事件として迷宮入りしてしまいましたが、当時日本中の話題は「怪人21面相」一色でした。
グリコ森永事件とは身代金数億が目的のちゃちな事件ではありません。
実行犯の云々は別として、黒幕はユダヤ金融財閥であり、それはＪＡＬ１２３便墜落事件と繋がっており、そのままプラザ合意、バブルへと移行し、現在の失意の中の日本形成の出発点であった事は間違えありません。
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この３件の事件は実は同じ事件であった事を知らねばなりません。
大企業または一部上場企業が特定の投資会社が仕掛けた裏の先物市場に於いて、負けが込んできた。
「裏」経済であるから裁判にかけ取り立てを行う事ができない。
そこで、その負け分を回収する為に考え出されたのがグリコ森永事件だ。
全てはユダヤ金融財閥によって仕掛けられ、演じられている。
食品会社にとって致命的な「毒入り」を仕組んだ訳だ。
仕組んだ側と回収する人側が同じな訳だから、「毒入り」を仕掛けた企業の株価が暴落する事は百も知っている訳だ。
予め先売りをかけておいて、事件を起こす。
株が暴落する。
株が下がれば下がるほどユダヤ金融財閥は莫大な利益を上げる。
そうして、焦げ付き以上の利益を回収した訳だ。
当時アメリカは今と同様に双子の赤字に苦しんでいた。
その赤字の補てんを日本に付きつけてきたのが、プラザ合意だ。
このころのドル円は一ドル２２０円位だ。
それが、プラザ合意以降、円高が進み一時７９円台を付けた。
これはどういう事かといえば、アメリカの日本に対する借金がおよそ３分の１になったという事なんだ。
プラザ合意に中々「ＹＥＳ」といわない日本に脅しをかけた。
これがＪＡＬ１２３便の事件だ。
このＪＡＬ１２３便にはグリコ森永事件の怪人２１面相から「毒入り」を宣告されていた不二家、ハウス食品の社長が搭乗しておりいずれも亡くなっている。
墜落後、怪人２１面相から「もう許したる」の声明があり、事件はすっかりとなりを潜め、そのまま迷宮入りとなった。
以下詳細。
日本のＧＤＰは５００兆円等と言われている。しかし、表側の世界に出て来ない「闇経済」が、ほぼ同額の５００兆円を超える規模で存在している。
それは、「魚の先物市場」を巡り形成されて来た。
原油や小麦の先物市場は聞いた事があっても、魚の先物市場は世界でも日本だけにしか無い。日本の闇経済の中にしか無い。
小麦を使いパンを製造する製パン業者は、３ヶ月後６ヶ月後に小麦の値段が極端に上がる事を恐れる。材料費が上がると製パン業に支障を来たすからである。そのため、例えば現在１kg＝１００円の小麦を、６ヶ月後に１０５円で買う契約を行う。上乗せ分の５円は本来、現在１００円の小麦を購入し、保管しておく倉庫業者用の費用でもあった。この契約が先物取引である。
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しかし、６ヶ月後に小麦が９５円に値下がりすると予測した金融業者が、製パン業者と先物契約し、６ヶ月後に予測が的中すれば、６ヶ月後９５円で小麦を買い、製パン業者に契約通り１０５円で売り、１０％余りの利益が得られる。こうして倉庫業者ではなく、投機で利益を得ようとするギャンブラーが先物市場に出現する。
さらに６ヶ月後には、金融業者はわざわざ９５円で小麦を買って製パン業者に小麦を渡したりはしなくなる。市場では小麦は自由に買えるのだから、欲しければ製パン業者は自分で小麦を買えば良い。
金融業者は、１０５円ー９５円の差額１０円を利益として製パン業者から入手する「だけ」になる。逆に小麦が１４０円に値上がりしていれば、金融業者は１０５円との差額３５円を製パン業者に支払う。製パン業者は、金融業者から入手した３５円と自己資金１０５円で小麦を買う。製パン業者は小麦の値上がりで経営に打撃を受けなくて済む。
こうして先物市場は、やがて小麦の実物の「やり取り」とは全く関係の無い紙の上の契約と、１０円または３５円の金銭の清算だけの取引になる。
先物市場は純粋なギャンブルになる。
第二次世界大戦後、日本は原油の大部分を米国から輸入するようになる。輸入した原油から石油化学製品を製造し、また原油を精製してガソリン等を製造する業者にとって、原油価格の変動、原料価格の変動はどうしても避けたい事であった。
この石油業界の不安定さには、戦争で米国に負け、原油を米国から「だけ」輸入する事からさらに拍車が加わった。
この不安定さを解決して来たのが、安価な時に原油を購入備蓄し、高価になれば放出し、また過剰に生産されたビニルやポリエチレン等の石油化学製品の在庫を一括して製造業から買い取り保管し、市場で石油化学製品が品薄になると放出するという、先物業者の役割を果たして来た「業転」と呼ばれる、日本の原油先物業者であった。
しかし日本に正式に原油先物市場が開設されるのは２０００年代に入ってからであり、この業転はあくまで非合法な「もぐり」業者であった。
世界の経済大国となって行く日本の膨大な原油取引を、事実上仕切るこの業転は、当然日本への原油輸出を独占するロックフェラー財団の下部組織であった
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やがて先物業者の通例に従い、この業転は紙の上だけで６ヶ月後にポリエチレンを～万円で売る、買うと契約し、期日に金銭だけで決済する闇の投機資金業者＝ギャンブラーとなって行く。
石油製品等の売り買いは、実態的には伴わなくなって行く。
企業経営者が会社資金を使い込み、あるいは株式売買で大きな赤字を作り、株主総会で株主に吊し上げられる危機に陥った時、紙の上だけでポリエチレンを業転に１０億円売った事にし、業転から１０億円の代金支払いを受け、６ヶ月後に１２億円でポリエチレンを買い戻す先物契約をする事で、企業経営者はその危機を乗り越える。
危険があり過ぎて銀行が融資しない事業資金、また企業の不正を追求、脅迫して来た総会屋への支払い、政治家への不正な献金、脱税した企業利益を税務署からの調査中だけ業転に預け、６ヶ月後に返却してもらう・・。
さらには、莫大な利益を出した大企業が業転から石油化学製品を莫大に購入した事にし、利益を全て消費した事にして課税を逃れ、定期的に事業資金として「小分け」に業転から払い戻しを受ける「先物契約」。
さらには、大企業が自前で非課税の宗教法人を作り、そこに利益を流し込み合法的に脱税し、宗教法人から業転へ資金を流し、最終的には「資金の行方」を分からなくする。
（宗教法人には非課税特権というものがあり、税金の納税義務がないことはご存じと思いますが、つまり、帳簿の記載する義務もないわけです。宗教法人を通じてお金は資金洗浄＝マネーロンダリングされます。）
こうして、業転は大企業経営には「無くてはならない」闇の日本銀行になって行った。
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また、業転は得体の知れない無数の日本の新興宗教法人のボスになって行った。
そして創価学会がその中核担当である。
１９００年代初頭から、中国石油の開発を行って来たロックフェラーの中国共産党の人脈を使い、創価学会・池田大作は、田中角栄のメッセンジャーとして日中国交回復の段取りを準備した。
そこには業転＝ロックフェラーの人脈が生かされていた。
日本のＧＤＰに匹敵する巨額の闇資金を運用する、ロックフェラー日本支部＝業転。
自民党の最大資金源となった業転は、「融資先」の多様化に伴い、セメント、木材、石材.人材派遣、魚の「先物取引」というテクニックを拡張させて行く。全て実物の品物が伴わないペーパー契約である。
もちろん非合法活動のため、正式な貸し金契約書は無い。
返済が滞れば裁判で強制的に金を取り立てる事は出来ない。
従って、かつての「怪人２１面相」による、菓子製造企業グリコの社長誘拐による身代金請求、森永製菓製品への針混入等のグリコ・森永事件が発生する。
この闇の日本銀行の高利の資金運用先が、株式売買でのいわゆる光進等と言った「仕手筋」グループである。
グリコ・森永事件の発生に伴い、グリコ・森永の株式の急騰暴落が演じられ、仕手筋が莫大な利益を上げた理由はここにある
。日本版企業乗っ取り屋＝仕手筋の資金源は、この業転である。
欧米では、アメリカ中西部テキサスを中心に生産される高質な原油ＷＴＩ＝ウェスト・テキサス・インターミディエイト、または英国の北海ブレンド原油といった軽質油からしか、爆発力の強いガソリンは精製出来ない。
しかし日本だけが、比較的粗悪で安価なアラブのドバイ原油＝重質油からガソリンを精製する技術を持っている。
ドバイ原油を原料とした日本のガソリンを、欧米のガソリンと同じ価格で販売する日本の業転は、現在のガソリン高騰で莫大な利益を得ている。
その利益がロックフェラーの日本企業乗っ取り資金に変貌している。
業転が魚の先物取引という、一見奇妙な金融商品を開発した理由はもう１つある。
第二次世界大戦後、米国ロックフェラーの原油を日本に運搬するタンカー企業は、日本の水産会社の漁船部隊を再編成して創立された。
第二次世界大戦中、米国と戦争する日本海軍の軍艦部品は、敵国アメリカのロックフェラー財団から密輸されていた。
ロックフェラーは米軍へも兵器を納入し、日本と米国はロックフェラーの兵器販売促進のために戦争を行っていた。
ロックフェラーと共に、日本海軍の軍艦部品密輸商社を経営していたのが昭和天皇ヒロヒトである。
ヒロヒトの部下として、兵器密輸の実働部隊を担ったのが三菱財閥、日本水産＝ニッスイ、天皇の右腕で皇室出身の外交官・白州次郎であった。密輸船は日本水産のものであった。
戦後、白州次郎は天皇の命令を受け日本水産の社長に就任、兵器密輸仲間の三菱財閥から出資を受け、日本全国の暴力団、総会屋を結集し、ロックフェラーの原油輸入・販売業＝業転を創立する。
ロックフェラーのタンカーの操縦は、天皇＝白州の日本水産が担当する事になった。
業転が魚の先物取引という奇妙な金融商品を持つ理由は、原油輸入と日本の水産業との一体化という歴史から来ている。
こうして日本全国の暴力団、総会屋を結集し、闇資金市場を創立し、そのボスに君臨したのが昭和天皇であり、業転は戦争中の兵器密輸企業＝死の商人の戦後版であった。
そして戦後、天皇傘下に結集した日本の暴力団、総会屋相互の調停役、まとめ役として、業転の専務役を担当したのが右翼のボス小佐野賢治であった。
８０年代初頭、ロッキードグラマン社からの収賄事件で小佐野が東京地検の捜査対象になると、重要な証人が次々と「心筋梗塞」で死亡して行った。業転とロックフェラーＣＩＡが総力を上げ、日米石油マフィア小佐野を守っていた。
当時、業転＝小佐野は日比谷の帝国ホテルを経営し、三菱地所は東京駅八重洲口周辺の土地を買い占めていた。
業転＝小佐野と三菱は、菓子メーカーの不二家が所有する銀座周辺の土地、また蛇の目ミシンの所有する京橋付近の土地を買い占め、東京から日比谷までの広範囲の地域を業転＝ロックフェラーの日本中枢拠点にしようと計画していた。
蛇の目ミシンは業転＝仕手筋の働きもあり、容易に倒産し買収が完了した。
しかし銀座の不二家は買収に激しく抵抗した。「怪人２１面相」は、不二家の商品に針を混入し不二家を脅迫、不二家社長に「死の宣告」を行った。
一方、８０年代初頭、ロックフェラー＝業転＝小佐野は、日本航空株式を３５％程買い占めていたが、さらに過半数に達するまで株式を買収し、日本航空を乗っ取ろうと計画していた。
しかし、小佐野の日航株式買収に便乗し株式価格の上昇を期待し、三洋興産という企業が日航の株式約１５％を買収し、小佐野＝ロックフェラーの邪魔をしていた。三洋興産は小佐野の株式買取の請求を拒否し続けていた。
１９８５年８月、日航ジャンボ機が墜落し、乗っていた不二家の社長が死亡する。
恐怖に襲われた不二家経営陣は、小佐野＝ロックフェラーに銀座周辺の土地を全て売却した。「怪人２１面相」による不二家脅迫は、以後一切消えて無くなる。
「怪人２１面相」による不二家社長への「死の宣告」はこうして実現した。
ジャンボ機墜落で日航株式は暴落し、期待外れとなった三洋興産は、日航株式１５％を小佐野＝ロックフェラーに全て売却した。
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